東日本大震災から7年以上が経過しました。震災発生当時は、非常食や飲料水を買い揃えていた人も多かったのですが、最近は防災意識が薄れつつあります。近年、日本を襲う大地震は確実に増え続けています。日本列島に住む私たちは、地震や火山噴火などの自然災害から逃れることはできません。中でも、東海から西日本の太平洋岸沖合で発生する"南海トラフ巨大地震"とともに心配されているのが、首都直下地震。4年以内に起こる確率は70%と発表されたこともあるのです。

このような地震・災害を予測し、防ぐことはできるのでしょうか。拙著『日本列島大変動』をもとに首都直下地震の可能性について分析します。

4年以内に70％？?首都直下地震

南海トラフ地震とともに、国の根幹を揺るがしかねない災害として心配されているのが、「首都直下地震」です。

首都直下地震は「今後30年以内に70％の確率で起きる」と想定されていました。この予測は、地震の起き方の法則として古くから知られている「グーテンベルグ・リヒター則」にのっとって計算されたものでした。

ある地域で大きな地震が起きると、その近くでは最初の大きな地震（本震）よりも小さな地震が連続して起こります。いわゆる「余震」ですが、この余震の大きさは、マグニチュードが1小さくなるごとに、発生回数が約10倍になることが知られています。「地震の発生回数は、マグニチュードの大きさに反比例する」、これが「グーテンベルグ・リヒター則」です。ドイツの地震学者ベノー・グーテンベルグとアメリカの地震学者チャールズ・リヒターが発見したことから、2人の名前を取って、このように呼ばれています。

この法則は、東京都とその周辺で日常的に起きる地震活動についても、おおむね成り立っています。たとえば1965年から2010年までの45年間で、東京・千葉周辺での地震（震源の深さは100キロより浅くマグニチュード3以上）はあわせて約3000回起きています。このうちマグニチュード4程度の地震は約200回、マグニチュード5程度が約20回起きましたが、マグニチュード6になると5回程度です。

この流れのままなら、マグニチュード7以上の地震は、平均して約25年ごとに1回ほど起きる計算になります。幸い、この期間中には東京・千葉周辺では起きませんでしたが、「今後30年以内にマグニチュード7の地震が首都圏で発生する確率は70％」というのは、このような地震の発生頻度から計算されたのです。

2012年1月、東京大学地震研究所のチームが「4年以内に首都圏でマグニチュード7クラスの地震が70％の確率で起こる」と発表したことが、新聞やテレビで大きく報道されました。東京から神奈川にかけての南関東では、東日本大震災後の半年間、マグニチュード3以上の地震の発生頻度が以前の7倍程度にまで増えていました。その結果をグーテンベルグ・リヒターの法則に当てはめたところ、「4年以内に70％」という数字が導き出され、東日本大震災が起こった影響で首都直下地震が起きる確率が高まった可能性があると発表されたのです。

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