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国内最大級の衣料品通販サイト「ゾゾタウン」を運営するスタートトゥデイは21日、10月1日付で社名を「ZOZO（ゾゾ）」に変更すると発表した。急成長した同社だが、主な顧客層での社名の認知度は2割にとどまる。同社は成長分野と位置づけるプライベートブランド（PB）と社名を統一し、ブランドの希薄化を防ぎながら世界展開を進める。

消費者向け商材を扱う企業で、浸透したブランドに社名を改める動きは相次ぐ。インテリア雑貨店「フランフラン」を展開するフランフラン（東京・渋谷）は2017年9月、社名をバルスから現社名に変えた。

SUBARUも17年4月、創業100周年を迎えるのを機に、ブランド名と社名を統一して社名を富士重工業からSUBARUに変更。LINEも13年、NHNジャパンから社名を変えた。

今回社名変更を決めたスタートトゥデイは、04年に「ゾゾタウン」を開設。人気ブランドを手軽に購入できるようにし、若い層を中心に支持を集めてきた。18年3月期のサイト全体の販売額を示す「年間取扱高」は前の期比28%増の2705億円に達し、国内の衣料品販売では「アマゾン」などをしのぐとされる。

だが、スタートトゥデイが実施した15?49歳の男女1051人を対象にした調査によると、社名「スタートトゥデイ」の認知度は19.6%どまり。「ゾゾタウン」の認知度は93.1%に達し、前沢友作社長もメディアで話題を振りまき知名度が高いのに対し、社名はあまり知られていないのが現状だ。

今年は前沢氏がスタートトゥデイを設立し20年の節目に当たる。1月にはPBの販売も始めた。同社広報は「PBを世界展開するにあたり、社名をブランド名に合わせZOZOの認知度を高めていく」という。同社は21年3月期にPB売上高を2000億円にし、売上高全体の4割を海外で占める計画を掲げている。

ブランドが分散すると、広告宣伝や投資家向け広報（IR）などが非効率になり、欧米で統一する例が多い。スタートトゥデイも世界展開を前にブランドを統一する。

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