2017年12月、アップルはシカゴの公立学校、市立大学において、iPhoneアプリなどの開発に用いられるプログラミング言語「Swift」を用いたプログラミング教育の導入を発表した。この取り組みは「Everyone Can Code」と呼ばれるカリキュラムの一環だ。

同カリキュラムでは、50万人にもおよぶ学生がSwiftでアプリ開発を学び、アップルが放課後のプログラミングクラブの活動などをサポートする。また、アップルに加えて、GEトランスポーテーション、IBM、マクドナルド、ユナイテッド航空など地元企業による学生へのサポートや、Everyone Can Codeを終了した高校生100人以上を受け入れる取り組みも行われるという。

この取り組みの開始時期が2018年春とされている。そう考えると、今回の発表会ではシカゴでのカリキュラム開始が主題となるだろう。

グーグルから教育市場を取り戻せ！

アップルは伝統的に教育市場で高いブランド力と信頼を集めており、クリエーティブ、音楽とともに、教育はユーザーの大きな柱となっていた。

しかしそのポジションは、安泰とはいえない。特に米国ではグーグルに奪われつつある。グーグルはクラウド教育環境として、教育機関向けに無料で「G Suite」を開放し、これと連携できる強力なLMS（学習管理システム）である「Google Classroom」を提供し、存在感を高めている。グーグルは2017年1月、世界の教育市場で7000万人のユーザーを獲得していると発表している。

これらのクラウド教育環境に加えて、100ドルから購入できる簡易型のネットワークコンピュータ「Chromebook」を組み合わせることで、アップルよりも大幅に低コストの教育向けのソリューションをそろえている。

Chromebookは米国のK-12（幼稚園から高校まで）の教育市場において2016年、58％ものシェアを獲得している。この分野におけるアップルやマイクロソフトの停滞とは対照的だ。

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