このヴァル研究所の取り組みには、今後GTFS形式や標準的なバス情報フォーマットを利用したオープンデータ化が進むことで、経路検索を中心としたビジネスモデルが変化するという意識も当然ある。

「まだオープンデータでどういうビジネスをしていくのかについては具体的に決めていない。しかし、最終的には利用者のためになる方法を考えていく上で、そのうちの一つがオープンデータかなと思っている。データをオープンにするということはイノベーションが起きるということ。その手助けを少しでもできればと考えている」（ヴァル研究所コンテンツ開発部・山本部長）

「オープンデータを出したら利用者が増えたなど因果関係の話もしたい。なので、これからオープンデータを検討している事業者があればぜひ協力して、弊社の持つデータを利用したオープンデータ導入前後の比較を一緒にやってみたい」（諸星氏）

まずはそのために事業者と密にコミュニケーションをとってデータを作成する手伝いをしたいというのが今回の事業の目的のようだ。そして事業者とコネクションを保つことで、オープンデータ化後も利用促進をはじめさまざまな展開を一緒になって推し進めることにつなげたいという考えがその先に見える。

ITの力でバス業界は変わるか

バス事業者はバス運行のプロフェッショナルだが、ITのプロフェッショナルではない。また、運転士不足や利用者減少といった課題も山積しており、抜本的な手が打てない中でもがいている状況だ。そうした状況の中でGTFS形式のデータ整備やオープンデータの推進を声高に叫んで無理に推し進めようとしても、うまくいかないだろう。

だからこそ、事業者で熱い想いを持った人々と、ヴァル研究所や高野代表のように事業者をリスペクトし、密にコミュニケーションをとってきたところが、少しずつ効率的なデータ作成やデータ利用による生産性向上を推し進めていることがとても重要だ。今は規模の小さい取り組みではあるが、こうした取り組みを少しずつ積み重ねていくことこそ、バス業界にとって将来大きな力になるのではないだろうか。

バス業界でのこうした新たな取り組みはまだ始まったばかりだ。しかし、今後効果を測定し、結果が出てくるにつれ、大きなうねりとなってバス業界を変えていく力になっていくに違いない。

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